「地震に強い家」ってどんな家？

地震大国である日本では、家は丈夫であることが大前提です。特に、東日本大震災以降、マイホームは地震に強い家でなくてはならないという意識がより強くなっています。大切な家族の命を守り、安心して生活することができる強い家とは、どのような家でしょうか。ここでは、そのポイントを詳しく説明していきます。

地震に強い建物の形

地震の揺れに強い建物の形というのは、ひとことで言うと「シンプルな形」だとされています。地震が起きたとき、建物は縦横の両方向から強い力を受けることになります。その際、外からかかった力を上手に逃がせるかどうかは、その建物の形によって大きく異なるのです。

ここでいうシンプルな形というのは、具体的には長方形を代表とする凸凹の少ない建物の形のことです。建物の一階と二階の広さが全く同じ長方形の家は、外からかかった地震の揺れに対して、最も踏ん張りの効く丈夫な家だと考えられています。
また、一階が長方形で、二階部分がそれよりも小さい場合には、二階部分が家の片側に配置されているよりも、一階部分の中央に配置されている方がバランス的にも安定しているため、耐震性が高くなるでしょう。

地震に強い柱の建て方

地震に強い家を建てるためには、柱がどのように配置されているのかも重要です。柱には、その階だけの桁や梁を支える「管柱」と、土台から軒桁までを一本で通した「通し柱」がありますが、建物の外周や内部の重要な部分でそれぞれの柱にかかる荷重が均等になるように配置されていなければなりません。

ここでいう重要な部分というのは、簡単に言うと部屋の角にあたる場所のことです。12畳以上の広々とした間取りは開放的ですが、柱が少ないことから耐震性が低くなることを理解しておきましょう。さらに、二階以上の建物の角に配置される柱は、通し柱を使うことが原則とされていて、接合部を金物などで止めることで強度を上げています。同じように、柱と土台、柱と柱をつなぐ筋交い部分にも金物を用いて補強することも大切です。

地震に強い壁について

現代の木造住宅では、水平方向から建物にかかる力に抵抗するたに、耐力壁というものが使われています。これは、昭和56年以前の住宅では、筋交いの数が充分ではなく、耐震性に問題があることが指摘されたため、その問題を解消するために生まれた工法です。現在は、建築基準法によってそれぞれの住宅で必要な耐力壁の量が定められていて、必要量が満たされていない場合には建築基準法違反となります。

耐力壁は、軸組に筋交いを金物で取り付けたものや、構造用合板をはじめとするボード類を所定の釘で打ち付けたものが多く使われています。これを建物にバランスよく配置することで、地震の揺れによる建物のねじれを防ぐことができると考えられています。

耐震・制震・免震の住宅について

地震に強い家にする方法は、アプローチの違いによって大きく以下の3つに分けられます。

耐震とは

耐震というのは、建物の骨組みなどの構造を強化し、建物自体を強くすることで、地震の揺れによる倒壊を防ぐことです。筋交いや耐力壁などを使ったり、柱と梁を金物で固定することによって補強したりするのが一般的な方法です。
耐震はあくまでも地震の揺れに耐えることを目的としていて、地震の揺れを減少するわけではありません。家は揺れるけれど倒壊は防ぐということですので、揺れによる家具の転倒などの二次被害は避けることができません。

制震とは

制震というのは、地震などによって建物が揺れた場合でも、すぐにその揺れを抑えることです。筋交いや耐力壁を利用するだけでなく、建物の揺れを抑える制震装置を設置して、建物の一部に可動部分を設けることで揺れを吸収していきます。揺れの軽減率は20%から最大で50%程度です。

免震とは

家の基礎と土台の間に免震装置を設置することで、地盤の揺れが建物に伝わりにくくします。免震装置によって建物と地面を切り離すことで、揺れを大幅に軽減することが可能です。建物内の家具の転倒などもほとんどなく、多くの二次災害を避けることができるとされています。

家を建てるときには、その土地の地盤や将来想定される地震の有無などをしっかりと調べ、より地震が起きても安心な工法や建て方を選ぶようにしましょう。